【重要】住宅ローンが通りやすくなるテクニックとは?
マンションの購入において多くの人が利用する住宅ローン。
この住宅ローンの審査が気になる人も多いのではないでしょうか。
そこで、この記事ではどのようなテクニックを用いれば住宅ローンが通りやすくなるのか?という点を徹底解説していきます。
これからすぐに住宅ローンを申し込もうとしている人はもちろん、将来的に家を購入するかもしれない人にも、知っておいた方がいい知識ですので、チェックしておきたい。
都市銀行ではなく、地方銀行や信用金庫を狙え。
まず、住宅ローンの基本。都市銀行ではなく地方銀行や信用金庫を狙うのが最初のステップです。
全ての都市銀行が当てはまるわけではありませんが、一般的な都市銀行は住宅ローンレベルの金額の融資はそれほど、金額が高い融資ではなく、そこまで重視されていないケースが多くあります。
また、金利においても優遇金利を含めても、地方銀行や信用金庫の方が金利が低い場合が多く、住宅ローンを借りるのであれば、地方銀行や信用金庫を軸にするのが基本と言えます。
注:今、お勤めの会社で住宅ローンの優遇を使える都市銀行もあると思いますが、普通の優遇レベルであれば地方銀行や信用金庫の方が低いです。
普段から地方銀行や信用金庫を”メインバンク”にする
住宅ローンの申し込みをする前から地方銀行や信用金庫に口座を開設しておき、そこを”メインバンク”として活用する。
これが住宅ローンを借りやすくする一番効果の高いテクニックです。
具体的にメインバンクと言われてもイメージがつかない場合には、具体的には以下の5点をそのメインバンクで設定をすれば良いでしょう。「給料の受け取り」「光熱費の支払い」「家賃支払い」「クレジットカードの支払い」「毎月定期積み立ての預金(1万円以上)」。
この5点を行っていれば、その銀行や信用金庫から見ればこの人は信頼できる人と思ってもらえる可能性が非常に高まります。
意外に思われるかもしれませんが、こう言った地道に銀行と「取引」を行っていくことは、審査の際にとても重要になるのです。
というのも、お金の出入りを見るだけで、その人がお金の面で信用できるのかがわかるのです。
毎月、預金がギリギリで給料日近くには残高がゼロに近づきそうな人。毎月一定の金額をちゃんと積み立てている人。どちらが信用できる人と見えるでしょうか?
あるいは、月に支払っている家賃や光熱費、給料の推移もわかれば銀行としてはかなり安心できます。
これは別にお金がかかるわけではありませんので、できれば、こう言った銀行との取引を少なくても1年以上は続けていきたい。
とにかく信用情報を高める。
もし、今クレジットカードのリボ払いの残高や消費者金融の残債があるのであれば、早急に返済をしてください。
最近はクレジットカードのリボ払いや消費者金融も一般的になってきているため、そういったものを利用している事が即、住宅ローンを借りられない。という訳ではなくなってきました。
しかし、とは言っても、住宅ローンを借りる上でプラスになるものではありません。
自己資金をとにかく増やす。
上記で色々と記載をしていますが、結局、一番強力な手法は自己資金をとにかく増やす。
これに尽きます。
なにやら元も子もないように思われますが、とても大事なことです。
この自己資金は決して、自分だけで集めたお金でなくても構いません。
両親や親族から住宅を購入するために援助をしてもらった、借りたなどでも全然問題はないのです。
もし、住宅ローンが通りにくい、不安があるというのであれば、自己資金をとにかく増やす。
これが最強の切り札となるテクニックなのです。
職種や業種、所属企業の規模はあまり重要ではないので心配しなくていい。
またよくある疑問として、職種や業種、所属企業の規模は影響があるのか?と疑問を持つ人がいますが、結論としてはそこまで重要ではないので心配する必要がない。と言えます。
もちろん、企業の規模も小さいよりは大きい方がいいとは言えますが、結局のところ住宅ローンを借りるのは会社ではなく個人です。
個人の信用において「職種や業種、所属企業の規模」は無いよりは有った方がいいと言えますが、心配はする必要がありません。
それよりも、地方銀行や信用金庫との取引をしっかりとすることや、自己資金を少しでも増やすことを意識した方が絶対に有利に進められます。
個人事業主や零細企業経営者であれば、決算書だけでなく実績を提出
上記で所属企業の規模の話が出ましたが、個人事業主や零細企業経営者ではどうでしょうか?
結論としては、残念ながら従業員よりは住宅ローンが通りにくいと言わざる得ません。
しかし、勘違いをしてはいけないのは、個人事業主や零細企業経営者は住宅ローンを借りられないわけではないということです。
ポイントとしては、この記事にあげている項目で住宅ローンを通りやすくするだけでなく、個人事業主や零細企業経営者向けのテクニックとしては、そのビジネスの実績をわかりやすくプレゼンテーションする資料も添付するということです。
金融機関は個人事業主や零細企業経営者だからダメと言っているのではなく、いつ収入がなくなってしまうのかわからない、リスクがあるということで通りにくくなっているのです。
そのため、私のやっているビジネスはしっかりと実績を出していますよ。ちゃんと評価されているのですよ。という実績をわかりやすくプレゼンテーションする資料を添付するだけでも全然効果は異なります。
ここで注意しないといけないのは、銀行マンは決してあなたの業界の領域のプロではないということです。
銀行だったら知っているんじゃないの?と考えずに、業界外の素人さんに説明するくらいわかりやすくプレゼンテーションする。これだけでも大きなプラスになると言えます。
たまに「インターネットのビジネスより喫茶店など店舗の方が住宅ローンには通りやすい」と記載している書籍などもありますが、それは半分は正しいのですが、半分は誤りです。
単純に銀行がインターネットのビジネスの仕組みが理解できていないだけですので、理解できるようにしてあげれば良いのです。
もし、これでも無理ならば、プロパーローン・フラット35という選択肢も
もし、ここまでの選択肢を全て使っても無理だった場合、どうすれば良いのでしょうか。
まだ、諦めるには早いです。最後の手段として「プロパーローン」と「フラット35」が残っています。
詳しい説明はそれぞれのマンション探偵の用語集のページに譲るとして、ここでは簡単に説明します。
プロパーローンとは?:住宅ローンを利用する際に保証会社を通さずに銀行がそのまま審査する形態の住宅ローン。
保証会社へ保証料を払わなくて済む代わりに、金利が上がってしまうデメリットもある。
フラット35とは?:国が管理している住宅金融支援機構と銀行が提携して実現した住宅ローンの種類。
具体的にはこの住宅金融支援機構とは、国土交通省住宅局と財務省が所管しているのです。
つまり、簡単に言えば国土交通省住宅局と財務省が、日本の国全体の利益のために住宅ローンを国民に利用してもらいやすくしたのが、フラット35と覚えれば良いでしょう。
住宅の購入者が増えれば、国としては経済が活況していきますので、国としても住宅ローンを組みたい人を応援したいので、比較的借りやすいと言われています。
この最後の手段としての「プロパーローン」と「フラット35」が残っていますので、まずはメインバンクにこの二つを利用も検討していることを伝えてください。
その銀行で取り扱いがあるかどうかによって異なりますが、もし取り扱いがあれば案内してくれるでしょうし、取り扱いがなくても、案内をしてくれるでしょう。
最後に
勘違いされていることも多い、住宅ローンですが、向き合い方次第では、住宅ローンが通りやすくなるテクニックはあるのです。
ただ、結局のところ住宅ローンと言えど、人間が人間を審査するのです。
ここで挙げたテクニックを小手先のテクニックとして使うのではなく、「自身が信用できるということを銀行に証明する」という意味で活用をしてほしいと思います。
もし、ここまでして住宅ローンを借りれない場合には、今のご自身の状態では住宅ローンを借りるのが厳しいと考えてください。
ただ、それでも諦める必要はありません。
少しずつ、貯金をしたり上記で記したような行動をとっていくことで、今は住宅ローンが借りられなくても、将来的に住宅ローンが借りられるようになることは、ありますので頑張っていきましょう。